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お客様から頂くご質問をまとめました。

ツーバイフォー工法とは?

ツーバイフォー工法は一般に、面材としての構造用合板を製材による枠組みに釘討ちし、剛性や安全性を持った床・壁・屋根の各構造面を釘および金物で緊結し、「箱」を構成して作られます。
各構造面は荷重・外力に対して個々に抵抗するとともに、釘および金物で箱を構成することにより、建物全体で抵抗します。このように構造面で在来の軸組工法とは大きく異なり、耐震性に優れていると言われています。

木の家を維持していくのは難しいですか?

木造・鉄筋コンクリート・鉄骨造に限らず家というものは、生きものです。
木にしても、コンクリートにしても呼吸をしています。
長い間閉め切りにしたり、外壁などペンキなどがはがれたりして放置したままにしますと、そこから素材が腐ったりしますのでどの素材にしても維持に対する手間は変わらないと思います。

手入れとか費用とか、手間がかからないようなものもありますか?

基本的には長所短所がありますが腐りにくい素材を使用すれば手間が掛かりません。
そういった素材(アルミ・ステンレス)等は、無機質な素材ですので生活 していく上で温もり等が感じられず私共では、建物を維持していく上で日常の手入れさえ怠らなければそんなに手間費用が掛からないと思います。
 

ツーバイフォー住宅の場合、断熱性能は高いんでしょうか?

一般にツーバイフォー工法では、外壁に構造用合板を張ります。そして、上を外壁仕上材で覆い、内部は石膏ボードで覆われたパネルで構成しています。パネルによる大壁構造は気密性が高く、製材や構造用合板、石膏ボードなどは、それぞれ断熱効果がありますが、パネル内部にグラスウールなどの断熱材を入れることで、さらに断熱性は高くなります。
断熱性能などの基準に従い、断熱構造とする部分が施工されている時は、「省エネルギー断熱構造化工事割増貸付」が住宅金融公庫よりうけられます。
 

ツーバイフォー住宅では性能保証はどうなってますか?

保証には、自社保証と(財)性能保証住宅登録機構の2通りがあります。
保証期間は部位によって異なりますが、構造上重要な部分については最長10年間の長期保証が一般的です。
(社)ツーバイフォー建築協会では、長期保証を前提とした適切な施工が実施されることを目的とし、自主工事検査制度を実施しています。これは協会の実施する工事検査員認定試験に合格し、協会に登録された検査員により協会に属する会社の工事内容を検査したうえで、報告書を保管しておくものです。
 

ツーバイフォー工法は地震に強いといわれていますが、本当ですか?

ツーバイフォー工法は一般的に、枠組材に構造用面材を張った構造面により,地震や風などの水平力に抵抗しますが,この構造面は在来軸組工法が筋かいにより水平力に抵抗するのに対し、水平力の加力方向に関係なく,安定した効果が発揮できる構造になっています。
住宅には窓,出入口などの開口部がありますが,ツーバイフォーの技術基準では屋根面,壁面,床面の各構造面には、開口部の最大幅や開口率などの厳しい制限により、各構造面の水平力に対する効果が損なわれないようになっています。
更に耐力壁の配置基準により,水平に対して,ねじれが起こりにくいようになっています。つまり,在来軸組工法にたまに見られるような全面開口などのように水平力を負担する耐力壁の偏りがなく、つり合いのとれた構造になっています。これらは時として,設計上,制限が厳しすぎるといわれたりしますが,一般の住宅では大きな問題ではない場合が多いといえます。
また、壁に使用する構造面材の種類に応じ、水平力に対する強さとしての壁倍率が決められておりそれにより水平力を負担する壁の必要長さが,住宅の規模,形状などにより決められます。また、壁倍率を決めるにあたって,施工係数を考えて(施工精度が悪い場合のことを考慮して)いるため,普通の施工状態の建物についてみれば,地震などの水平力に対しては変形が小さく、強度的に余力のある建物になっています。
 

ツーバイフォー工法は耐火性能にすぐれていると聞きましたが,本当ですか?

ツーバイフォー工法は耐火性能にすぐれ,一定の仕様に従って施工すると住宅金融公庫では準耐火構造の有利な融資が受けられ,また木造3階建て共同住宅の建設が可能になっています。
これはツーバイフォー工法が、枠組材を面材で覆った構造になっており、特に内部の壁や天井が石こうボードにより耐火被覆されていることにより,各室が防火的な効果をもっていること,また,各構造部材がファイアストップ材としての効果があり,さらに構造内部にファイアストップ材を入れることにより,構造内部に火が入っても,火が広がりにくくなっていることなどが上げられます。
昭和49年、この工法がオープン化されて以来,いろいろな火災実験が行われましたが,昭和53年12月、建設省建築研究所,日本住宅公団,日本ツーバイフォー建築協会の共同研究として行われた実験により、ツーバイフォー工法の耐火性能が見事に証明されました。
この実験では、4戸1棟の連棟式小屋裏利用の3階建て住宅で行われました。それによると,1階の点火室が火の海になったのが着火後16分,1階から2階に火が移ったのが約40分後、2階がフラッシュオーバーになったのが48分後、小屋裏3階が燃え尽きたのが1時間15分後,屋根が落下したのが1時間40分後という結果でした。また隣接住戸への類焼は見られなかったという実験結果が出て,現在では木造でありながら耐火性能にすぐれた住宅とされています。
また、平成3年12月4月,ツーバイフォー工法による木造3階建て共同住宅の火災実験が建設省建築研究所で行われました。この実験による耐火性能が認められ,木造3階建てて共同住宅の建設許可につながってきました。
 

耐力壁、支持壁、非耐力壁とはどういうこと・・?

ツーバイフォー工法は、枠組壁工法と言う名の通り、壁が重要な働きをしています。構造的に壁の役割は、建物に作用する荷重によって生じる「せん断力」「面外曲げ」「圧縮」の3種の応力に対して抵抗させることです。
●耐力壁…主として地震や風によって生じるせん断力(壁を横方向から歪ませる)に抵抗する壁のこと。せん断力に抵抗できる耐力壁は、面外曲げ(球面状に曲げる)、圧縮(鉛直荷重)にも抵抗できることが多いので、これら三つの力に抵抗できると言う意味合いで使用されます。
●支持壁…せん断力には抵抗しないが、鉛直方向の圧縮力は負担できる壁のことをいいます。
●非耐力壁…間仕切壁のような建物全体の構造耐力に関係しない壁のことです。
 

ツーバイフォー工法では、どのような順序で施工されるのでしょうか?

基本的な2階建ての施工順序は次の通りです。
①1階の耐力壁線および支持壁の下部に設けられた布基礎に、土台を据えつけ、アンカーボルトで布基礎と緊結する。
②土台の上に1階床枠組を取り付け、構造用合板を張った床組を土台に釘で緊結する。
③1階壁組上を作業台として、壁枠組を作り、構造用合板を張った壁組を建て起こす。床組に釘で緊結し、同時に直交する壁組を釘で緊結する。
④1階壁組の頭つなぎの上で、1階床組と同じ要領で2階床組を作り、1階床組と釘で緊結する。
⑤2階床組上で1階と同じ要領で2階壁組を作り、2階床組と釘で緊結し、同時に直交する壁組を釘で緊結する。
⑥2階壁組の頭つなぎの上で小屋組をつくり、2階壁組と釘および金物で緊結する。
⑦外周回りの隅角部、開口部分にある縦枠を直下の床組に金物で緊結する。
 

どのような場合でも、室内側に石こうボード張りが必要ですか?

(1)住宅金融公庫融資を受けない場合
 一戸建住宅の内装は、建築基準法において台所などの火気使用室の壁・天井の室内に面する部分の仕上げは、不燃材料または準不燃材料で施工しなければならないと規定されているが、他の居室についての規定はありません。
 しかし、木造住宅における火災発生の危険を考えると、万一に備えて火災を拡大させないための設計が必要と思われます。ツーバイフォー工法で使用する石こ うボードは、不燃性にすぐれた材料であり、壁・天井の下地材として用いることにより防火性能の高い住宅となります。また、壁枠組に採用することにより、耐 力壁(倍率1.5)として算入が可能であり、ぜひ使用することを勧めます。

(2)住宅金融公庫省令準耐火構造融資を受ける場合
 公庫枠組壁工法住宅工事共通仕様書では、「室内に面する壁の下地材料は・・・」「室内に面する天井の下地材料は・・・」と記載されており、押入れなどに関しての明示はありません。
 しかし、公庫省令準耐火構造融資の基本理念を考慮した場合、押入れ内も室内と解釈するべきだと思います。したがって、壁、天井の下地材料は石こうボードの使用が必要です。
 最近、浴室にユニットバスルームを採用する事例が多くみられますが、省令準耐火構造融資を受ける場合、ユニットバスルームの外側(構造躯体面)も一般居室と同様に壁・天井の下地材料として石こうボード張りが必要です。
 なお、浴室内は防湿上の問題からボードの石こうおよび両面のボード用原紙に防水加工処理がなされている「シージーイング石こうボード」を突付け張り施工 してください。またシージング石こうボードは、床面に密着させないで、かならず6mm以上のすきまをあけて張る必要があります。
 

在来木造に、ツーバイフォー工法で平屋建てを増築したいのですが可能ですか。

基本的には、在来工法(軸組工法)と、ツーバイフォー工法(枠組壁工法)、その他の工法の構造体とは同一住棟で併用しないが設計上の原則です。
ご質問の内容では、建物の構造、形状、位置がわかりませんが、増築部をツーバイフォー工法一戸建て、別当の建物と考えて国土交通省告示に基づき設計を行えば、特に増築部分に対しての制約、制限はありません。
設計・施工上の留意点としては、下記の通りです。
1.別棟の建物として設計する。
2.接続部を2重壁とし、外壁部はエキスパンションジョイントを設ける。
3.屋根の雨仕舞に留意する。
4.既設住戸との接続部はできるだけ窓などの開口部を利用する。
5.電気配線などは、接続部分で伸縮のゆとりを設け工事を行う。